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「収入保障保険」は安くて充実した保障が得られる、優秀な掛け捨ての保険商品です。
子育て世帯におすすめする理由ってなに?
主な理由は次の2つです。
- 掛け金が安いこと
- 子育てのライフステージに沿った保険金がもらえること
収入保障保険は民間の生命保険の中の死亡保険の1つです。
「収入保障保険」は図の位置にある保険です。
「民間の生命保険は、公的医療保険があるので最低限で十分だ」と考えているわたしも、やむを得ず加入している保険です。
今回の記事を書くにあたって、下の書籍を参考にしました。興味のある方はぜひ読んでください。
民間保険の利用の仕方を筋道立てて解説してある良書です。
「世帯主の死亡保険」が必要な理由についても、詳しく書かれています。
毎月高額な保険料を支払っている人も多いでしょうから、自分が支払っている保険のことをもっと勉強したいという人はぜひ手に取ってみてください。
なぜ、「収入保障保険一択」か?
- 世帯主に万が一があったときの保障として適している。
- 子育て世帯のライフステージに沿っている。
世帯主に万が一があったときの保障として適している
収入保障保険は「死亡保険」に該当するので、保険金がおりるのは「死亡・高度障害」のときです。
つまり、加入者である世帯主に万が一があったときに、配偶者や同居の家族に保険金を渡すことを目的にした保険です。
掛け捨ての保険なので、下の図のように「てこ」の効いた保険設定になっています。
少額の保険の割に世帯主が「死亡・高度障害」になったときには、多くの保険金が支払われます。
生きているときの病気やケガは、公的保障の
- 健康保険
- 障害年金
- 高額療養費制度
という仕組みを使えば、どんな病気になったとしても月々10万円程度しかかかりません。
生きているときの病気やケガは、「公的保障」と「貯金」で備える
10万円程度であれば保険ではなく、貯金で備えることは多くの人にとって可能です。
しかも、仕事を続けるケースや障害年金をもらえるケースも想定されます。
わざわざ中間コストがかかる保険で備える必要は低いでしょう。
貯金ができる人であれば、「死亡・高度障害」の状況以外で保険に加入するのは、公的保障を加味するとあまり賢い選択のようには思えません。
子育て世帯のライフステージに沿っている
掛け捨ての死亡保険には
- 「収入保障保険」 (低減型)
- 「定期保険」
があります。
どちらも毎月一定額の保険料を払う保険ですが、「収入保障保険」の方が支払う保険料が安くなる傾向があります。
その理由は、収入保障保険の方が将来、もらえる金額が少なくなるからです。
もらえる金額が少なくていいの?
子どもが大きくなったときには、将来子育てに必要な額も減っているでしょう?
0歳のときにもらう保険金の方が、15歳のときにもらう保険金より少なくていいはずですよ。
30歳加入で60歳まで継続する予定で、加入直後に死亡したら5000万円がもらえる保険があったとします。
もらえる金額のイメージを「収入保障保険」と「定期保険」で比べると以下の図のようになります。
収入保障保険
- 30歳 5000万円
- 45歳 約 2500万円
- 60歳 約 0円
定期保険
- 30歳:5000万円
- 45歳:5000万円
- 60歳:5000万円
収入保障保険は契約してからの期間が立つほど、もらえるお金が減っていきます。
定期保険は契約してから、もらえる金額に変化がありません。
そのため、収入保障保険の方が毎月の掛け金が少なくなります。
- 30歳で亡くなるとき、「小さな子どもがいて、今後の生活費は大きい」。
- 50歳で亡くなるとき、「子どもは成人していて、今後の生活費は小さい」。
大黒柱が30歳のときと50歳のときでは、50歳になったときの方が子どもは大きくなっており、子育てや今後の生活に必要な金額が少なくなっている。
そのため、30歳で死亡したときに5000万円が保険金としてもらえて、50歳で死亡したときに1000万円程度がもらえるようになっている保険は合理的なように感じませんか?
そして、貯金が増えれば保険を解約したっていいんです。
「収入保障保険」が必要な世帯
- 子育て中
- 片働き
以上の2種類の世帯が、主な対象です。
多くの人に「収入保障保険」が必要になるわけではありません。
「独身の人には保険が必要ない」というのを、例にとって解説をしてみます。
Q: 独身の人が死亡したとき、「誰に」、「何円」必要か?
A: 「誰にも」、「お金は」必要ない。
※もちろん稀に例外があることは、承知です。
死亡保険に加入するときには、自分が死亡したときに、誰に、いくらお金が必要かを考える必要があるのです。
だから、死亡したときに残される人、つまり多くの場合は配偶者や子どもの今後の生活にかかる金額を概算することと、死亡したときにもらえる公的保障 (遺族年金) を知っておく必要があります。
片働きの世帯の場合
共働き世帯の場合
配偶者の収入があれば、多くの有事に備えることができるので、保険金で備えなければいけない金額がグッと小さくなります。
「子どもが大きくなった家庭」は残された配偶者や子どもに必要な保険金の額が少ないです。
そして、「配偶者の収入」や「貯金・遺族年金」の額が大きくても、保険は必要ない家庭も多いと思います。
収入保障保険を活用しているケースを紹介 (わたしの実践)
わが家でも収入保障保険を契約しているので、実際のケースを紹介します。
わたしはネオファースト生命の「ネオdeしゅうほ」に加入しています。
https://neofirst.co.jp/product/syuho/
他にもFWD収入保障保険は「リベ大」でも紹介されていた有名な収入保障保険です。
https://www.fwdlife.co.jp/life-insurance/mib/
私の家のケースを紹介
※38歳時
月の掛け金は 3750円
もらえる額は総額で 5280万円 (38歳時点)
——20 万円 ✖️12 (ヶ月) ✖️22 (年間) = 5280 万円 (60歳までの契約)
で計算しています。
この保険の良いところに、加入した直後に、安い掛け金でたくさんのお金がもらえるという点があります。
一方で、デメリット (?)として挙げられやすいのが、年を経るともらえる掛け金に対してもらえる保険金の額が減るということです。
同じ保険で、わたしが55歳のときにはこうなります。
※55歳時
月の掛け金は 3750円
もらえる額は総額で 1200万円
——-20 万円 ✖️12 (ヶ月) ✖️5 (年間) = 1200 万円 (60歳までの契約)
これを保険会社によってはデメリットとして紹介していますが、余計な保険に使わなかった分を貯金として有事のために蓄えておいて、保険を解約すれば良いのです。
なぜなら、38歳のときに5歳の子どもは、55歳のときには22歳になっているからです。
子どもが22歳になったとき、家族に今後必要になるお金は減っているはずです。
そして、ここまでしっかり貯金ができたら1200万円は保険で備えるお金ではなくなっています。
3750円を払う割にはコストパフォーマンスが悪くなりますので、十分な貯金があれば、解約を視野に入れてましょう。
わたしは、もっと早く解約する予定です。
まとめ
「収入保障保険」について解説しました。
子育て世帯、1馬力の家庭にだけは、オススメしたい保険です。
収入保障保険は、掛け捨ての生命保険の一種です。
世帯主に万が一が起こった時期が早いほど大きな保険金がもらえて、支払う保険料も少なくなる傾向があるので、子育て世帯のライフステージに沿った保険です。
契約時の若いときには保障が手厚く、年をとって十分な貯金があれば、解約も検討できます。
ぜひ、こんな保険があることを知っておいてほしいです。
2人の子育てをしながら経済的自立 (働かなくても生活できる) を達成した著者が実践している資産形成の方法や考え方を毎日更新しています。ぜひ、ブログを読んでみてください。気付かずにはまっているお金の落とし穴を回避できるかもしれませんよ。